福祉用具貸与･販売

暮らしを支える『道具』のチカラ。
お一人おひとりの身体と住まいに、最適な安心を。

介護保険でレンタル

福祉用具は、単なる「便利な道具」ではありません。ご利用者様が住み慣れたご自宅で、ご自身の力でできることを増やし、安全に生活し続けるための大切なパートナーです。また、適切な用具を使用することで、ご家族の介助負担を大幅に軽減し、共倒れを防ぐ役割も果たします。

リリーフスティションでは、福祉用具専門相談員がご利用者様の身体状況やご自宅の環境を細かく把握し、数ある製品の中から「今、最も必要なもの」をご提案いたします。

介護保険でレンタルできるもの

車いす ※	車いす付属品	特殊寝台 ※
特殊寝台付属 ※	床ずれ防止用具 ※	体位変換器 ※
手すり（工事を伴わないもの）	スロープ（工事を伴わないもの）	歩行器
歩行補助つえ	認知症老人徘徊感知機能器 ※	移動用リフト（つり具を除く） ※

※印の福祉用具は、原則として要支援1・2、要介護1の人は利用できません。
自動排泄処理装置は、原則として要支援1・2、要介護1～3の人は利用できません。

レンタル費用の目安

貸出料の1割～3割が自己負担分です。貸出料は用具の種類によって異なります。
月々の「在宅サービス」支給限度額の範囲内で利用できます。

※自分にあった用具を借りるために、ケアマネージャー、地域包括支援センター、福祉用具専門相談員等に相談しましょう。

福祉用具を購入する

腰掛便座	自動排泄処理装置の交換可能部品	入浴補助用具
簡易浴槽	移動用リフトのつり具

購入費用の目安

費用の１割～3割負担で購入できます。
償還払い…いったん利用者が全額負担して、あとで領収書など必要書類を揃えて申請すると7割～9割が支給されます。
受領委任払い…利用者が業者に自己負担分（支給限度額の範囲内なら給付該当額の１割～3割）を支払い、あとで領収書など必要書類を揃えて申請すると業者に7割～9割が支給されます。（ただし、保険料を滞納している人や認定の結果が出ていない人はできません）

同一年度（4月1日から翌年3月31日）で10万円の限度額です。

※指定事業所での購入のみが対象になります。（事業所には福祉用具専門相談員がいます）

※自分に合った用具を購入するために、ケアマネージャー、地域包括支援センター、福祉用具専門相談員に相談しましょう。